A列車で行こう9 連載 / 第2回：「子会社と税金も大事です，社長！」

「AR事務所」「ARビル」「ARタワー」「ARヒルズ」は自分の鉄道会社の自社ビルで，商業率とビジネス率を増加させ，都市全体の景気に影響を及ぼす。ビル内の一部フロアはテナント物件として貸し出されるので，建設後は売り上げが発生して収入が得られるが，何より自己満足が目的の建物だろう

「資材工場」（小，中，大），「資材置場」（小，中，大）は，都市の発展に欠かせない資材の生産＆保管をするための重要施設。資材工場は工業率も増加させる。生産した資材を運び出すと資材工場の売り上げに，資材置場の資材を他社が利用したり，マップ外へ搬出したりすると資材置場の売り上げになる

都市全域に電気を供給する発電所は重要施設だ。設置すると商業率なども増加する。電力が供給されないと，各建物は機能できない。供給電力は高いが環境によくない「火力発電所」「原子力発電所」「核融合発電所」と，環境を考慮したエコ発電所の「風力発電所」「風圧発電所」「ソーラーパネル」「潮力発電所」「地熱発電所」とがある。後者を増やすと「エコ電力率」が上がって，都市の景気が上昇する

「マンション1〜3」「高層マンション1〜3」を建てると，人口が増えて都市の住宅率が増加する。手っ取り早く鉄道利用者を増やすのに最適だ。「小さな住宅1〜15」は自然に建つもので，通常ゲームで子会社として自分で建設はできない。マップコンストラクションモードでのみ自分で建てられる

「コンビニ」「ガソリンスタンド」「ファミレス」「バーガーショップ」「レストラン」「オープンカフェ」「スーパーマーケット」「デパート1〜5」「アウトレット」は，主に商業率を増加させる。小型の店舗は点在させて建て，デパートは駅前に建てると効果的だ

観光客が宿泊する「ホテル1〜4」「ペンション1〜6」「ヴィラ」「温泉宿1〜2」は商業率，レジャー率，住宅率などを増加させる。駅周辺だけでなく，娯楽施設の近くや“プロジェクト”で建設できる「ゴルフ場」「国際空港」などの近くに建てれば，多くの利用者が期待できる

「オフィスビル1〜8」は都市のビジネス率を増加させる。オフィス街を作り，住宅地域と鉄道で結べば鉄道利用者も増える。「雑居ビル1〜12」「西洋風ビル1〜5」「歓楽街ビル1〜5」「ブランド街1〜4」といった小さなビルは自然に建つもので，自分ではマップコンストラクションモードでのみ建てられる

大都会のビル群を作るなら「高層ビル1〜4」「超高層ビル1〜4（36F，48F，60F）」をズラッと建ち並ばせたい。高層ビル，超高層ビルは都市のビジネス率を増加させるが，多くの費用と資材のほか，竣工までの長い期間が必要で，完成するまで一切の利益を得られない

「ゲームセンター」「スーパー銭湯」「レジャー牧場」「遊園地1〜3」「カジノ」は，主にレジャー率を増加させる。多くの集客力を期待できるが，大きな建設用地，資材が必要になるものも多い。駅から娯楽施設近隣にバスを走らせて利用者を得るのもいいだろう

「ボウリング場」「スポーツジム」「プール」「テニスコート」「スタジアム」「野球場」「マリーナ」は都市のレジャー率や文化率を増加させる。スタジアム，野球場，マリーナなど大型の施設は資材を大量に使用するが，建設すると都市の景観に大きな違いが出るはずだ

「シネコン」「劇場」「水族館」「美術館」「展示場」「野外音楽堂」「教会」「神社」「寺院」は都市の文化率やレジャー率を増加させる。駅周辺に建てることで鉄道利用者を増やせる。神社，寺院などをうまく使って，京都や奈良などをモチーフにした景観作りもいいかも

「プラント（小，中，大）」「コンビナート」は都市の工業率の増加に効果的だ。現実をイメージして海辺に集中して建ててしまいがちだが，公害などの影響はないため，都市のど真ん中に建てて一風変わった都市にしてもいい

ランドマークとして，「タワー」「港タワー」「ビッグ・ベン」「ブランデンブルク門」「コロッセオ」「エッフェル塔」「ロンドン塔」「天守閣」「西洋の城」「サグラダ・ファミリア」を建てると，都市の文化率やレジャー率が増加する。都市のシンボルになるが，建設には多くの費用と資材が必要だ

「港」「ヘリポート」「灯台」は，いずれも建設すれば，立地次第で自然に利益が得られる。陸地のど真ん中の駅前に灯台を建ててもOK。「コンテナ港」は隣の都市へ資材を売却＆購入可能。「灯台」以外はマップ中に合計四つまでしか建設できないという制限がある。「船着場」「防波堤」はマップコンストラクションでのみ建設可能だ

「公園（小，中，大）」「学校」「キャンパス」「保護区」は利益は得られないが，建設すればレジャー率や文化率が上がり，都市が活性化する。保護区では農業率が上がるほか，他社に子会社を建てられたくない場所に建てておき，自社の子会社を建てるときまでガードする，といった使い方もできる

　その月の「売上合計」（株式売却を除く）に対する5％が対象で，毎月月末に額が確定し，翌々月1日に支払う。当然ながら多くの売り上げがあれば消費税も自ずと上がる。しかし，それほど大きな金額にはならないので，会社経営に影響が出ることは少ないだろう。毎月，知らないうちに問題なく支払われていくはずだ。

　本年内に得られた「利益」（売上合計から費用合計を引いたもの）に対する10％が対象で，毎年12月31日に確定して翌年4月1日に支払う。消費税と同様，多くの利益を得るほど法人税も増えてしまうが，子会社などを一度に大量に売却して利益を得たりしない限り，巨額になることはない。なお，赤字だった年の法人税は0円となる。

　本年内の「資産合計」（資金と公共投資評価額を除く）に対する5％が対象で，毎年12月31日に確定して翌年5月1日に支払う。分かりやすくいうと，所有している「鉄道施設/車両」や「子会社」などに掛かる税金だ。会社が倒産する原因の一つで，資金があるからと次々に子会社を建ててしまうと，資産税が膨大に膨れあがって払えない，なんてことも。